市場戦略学科
マーケティングの発想で、新たな価値を創造する人材を育成する
マーケティングの発想で、新たな価値を創造する人材を育成する
駒澤大学へ行けば、どんなことを経験し、学べるか。
まずは学科で展開している学びの個性を知ろう。
他社が追随できない方法で、顧客のニーズを満たし、市場を創造する戦略を策定・実行できるようになります。
文系・理系の教員をバランスよく配置しており、データの分析や論理的思考にも強くなります。
新入生セミナーや少人数からなる演習(ゼミ)等を通じて、個の力はもちろん、チームでの力も発揮できるようになります。
駒澤大学で過ごす充実の4年間。
どのようにステップアップし、自らを成長させて行けるかを紹介します。
経営学A・B、市場戦略概説A・B、会計学A・B、経済学概説A・B、情報処理基礎A・Bなどを通じて、市場を創造する戦略を策定・実行するうえで必要な基礎的知識が身につきます。
ベンチャー企業論A・B、マーケティング論、流通システム論A(マクロ)・B(ミクロ)、産業組織論、経営科学概論A・B、経営統計A・B、マネジメント・サイエンスA・B、演習Ⅰなどを通じて、市場を創造する戦略を策定・実行するうえで必要な基本的知識が身につきます。
演習Ⅱ・Ⅲやその他のさまざまな選択科目を通じて、市場を創造する戦略を策定・実行するうえで必要な応用的・実践的知識が身につきます。
学部や学科の個性を数字で見てみましょう。
そこからこの学科にしかない魅力が見つかるかも!
795人
経営学部 市場戦略学科の学生数
2023年5月時点の学生総数は795人(1~4年)。男子学生は407人、女子学生は388人です。
5.1:4.9
経営学部 市場戦略学科の男女比
市場戦略学科に通う学生の男女比は5.1:4.9です。
13
演習(ゼミ)の数
13の多彩なゼミがあり、少人数で学びを深めることができます(2021年度)。
346人
演習(ゼミ)で学ぶ学生数
2年次126人、3年次122人、4年次98人の合計346人がゼミで学んでいます(2021年度)。
3
学修の到達目標に対応したコースの数
「市場創造コース」「市場分析コース」「現代産業・起業コース」の3つコースを設けています。
さまざまな学びを展開している駒澤大学。
その一例をよりくわしく紹介します。学びの内容から、その先につながる自分の未来を想像してみよう。
社会とつながる市場戦略学科の学び
ニューノーマルな時代になり、さらに大切さを増す“社会とのつながり”。駒澤大学で出会い、関係し、新たに身につけられる社会とつながる学びを探ってみよう。
他大学生とのつながり=力試し
さまざまな演習(ゼミ)が、キャンパスベンチャーグランプリ、日本学生経済ゼミナール・関東部会主催のインナー大会、全国の複数のマーケティング系ゼミによる合同研究発表大会(Marketing Research Grand Prix)やStudent Innovation College(通称:Sカレ)などに参加し、切磋琢磨しています。
企業とのつながり
さまざまな演習(ゼミ)が、企業が主催するコンテストに参加しています。一例として、あるゼミでは、2021年度に、他大学を含む複数のマーケティング系ゼミと切磋琢磨しながら、英会話アプリのサービス・デザインやプロモーションに関するプレゼン案を仕上げました。最終発表では、CEOやマーケティング担当者からプレゼンに対するフィードバックをいただいています。
地域とのつながり
世田谷区立駒沢小学校との連携企画に参加している演習(ゼミ)もあります。これまでに学んできた経営学の知識を小学生にもおもしろく、かつわかりやすく教える企画です。小学校の先生にもアドバイスをいただきながら取り組んでいます。また、ある演習(ゼミ)では、世田谷区と共同で「ひとり親世帯家賃低廉化補助事業」の制度告知のためのポスターを作成しています。
4年間の集大成として卒業研究に取り組むことも駒大の学びのひとつ。
それぞれ興味をもったことを深められるから、個性的なテーマの卒業論文がたくさんあります。その一部を紹介。
本論文は、第4次産業革命によって日本がそのメリットをもっとも享受するはずなのに、国内での変化に向けた意識の低さを指摘したものである。I o Tですべてのものがつながりビッグデータが人工知能によって分析される第四次産業革命では、新しい事業が誕生し、新たなビジネスモデルが次々と生まれてくる。この論文は、国内外の様々なデータを幅広く収集し分析したことが特徴的である。
本論文は、韓国のK-POPグループは日本の歌番組に数多く出演しているにもかかわらず、ジャニーズ事務所に所属しているアイドルグループは韓国の歌番組に出演することは滅多にないことに着目した筆者が、なぜ両者のマーケティング・コミュニケーションの方法が大きく異なるのか、について明らかにしています。
公正取引委員会が令和2年9月に公表した「コンビニエンスストア本部とその加盟店との取引等に関する実態調査報告書」では、コンビニエンス・ストアの経営状況に関して否定的な見解をもっている加盟店が半数近く存在していることが明らかになりました。このことを踏まえ、①加盟店が抱えるさまざまな問題がはたして事実なのか、②なぜ否定的な見解をもつに至ったのかを、主要なコンビニエンス・ストア本部が公表している収支モデルに基づき明らかにするという、難問に真っ正面から取り組んだ論文です。
これまでに25万人を超える卒業生を送り出してきた駒澤大学。
先輩たちが、どんな企業や団体で力を発揮しているのか、その一部を紹介します。
これまでthink!にご登場いただいた先生たちの記事をLink!
駒澤大学の個性あふれる先生たちが、どんなことを考えているか見てみよう。