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文学部

地理学科地域文化研究専攻

地域に隠された秘密を様々な方法を駆使して解き明かす

地理学科地域文化研究専攻の特徴

駒澤大学へ行けば、どんなことを経験し、学べるか。
まずは学科で展開している学びの個性を知ろう。

「地域の文化」を多角的に学ぶ: 文化現象に関わる地理学から自然地理学まで幅広い専門教育科目が開設されており、地域の文化を総合的に学べます。

実際の体験を重視した学び: 地域の実態を目の当たりにして得た経験は一生の学びとなります。そのための野外調査を大切にしています。

まちづくりや地域振興に欠かせないスキルも: 測量士補や地域調査士、GIS学術士といった資格取得もサポート。これらの資格はまちづくりや地域振興に関わるうえで役立ちます。

4年間の流れ

駒澤大学で過ごす充実の4年間。
どのようにステップアップし、自らを成長させて行けるかを紹介します。

1年次: 必修の入門科目と実習科目によって、地理学の基礎を幅広く学ぶとともに初歩的な分析手法を修得します。

2年次: 多彩な専門科目の中から各自の興味に応じて学びを深めます。

3年次: フィールド調査を含んだ必修科目によって、野外での調査手法を修得します。

4年次: 3年間学んだことをもとに、卒業論文に取り組みます。

DATAで見る学科

学部や学科の個性を数字で見てみましょう。
そこからこの学科にしかない魅力が見つかるかも！

288人

文学部地理学科地域文化研究専攻の学生数

2023年7月時点の学生総数は288人（1～4年）。男子学生は210人、女子学生は78人で、男女比はおおまかに7：3です。

1万枚以上

駒澤大学所蔵の「外邦図」

明治期から第二次世界大戦までに陸地測量部などによって作製された日本領以外の地図「外邦図」。当時の地域の様子がわかる貴重な資料として評価されており、駒澤大学はこれを1万枚以上所蔵しています。

6人

地域文化研究専攻の専任教員数

専任教員は、４年生のゼミや３年生の地域文化調査法・演習を担当しています。６人の教員がそれぞれ異なる地理学の分野を専門としているので、様々な研究テーマに対応できます。

94年

地理学科の歴史

駒澤大学地理学科は1929年に創設され、今年で94周年を迎えます。これまでに多くの卒業生を社会に輩出し、様々な分野で活躍しています。

19都道府県

地域文化研究専攻の巡検で訪問した都道府県

地域調査入門、地域文化調査法・演習の授業では、毎年様々な地域で巡検を行っています。この５年間で訪問した都道府県は19にもおよびます。

もっとくわしく！地理学科地域文化研究専攻

さまざまな学びを展開している駒澤大学。
その一例をよりくわしく紹介します。学びの内容から、その先につながる自分の未来を想像してみよう。

地域の文化を総合的に考える

「文化地理学」「交通地理学」など文化現象に関わるものだけではなく、自然地理学を含む幅広い専門教育科目が開設されています。講義も実習も野外調査もあり、これらの中から、興味が持てる授業を選択し、多角的に学ぶことができます。

書をもって野に出よう

本専攻では実際の体験を重視しています。地域の実態を自分の目で見て、地域の人びとの話をじかに聞いてこそ、問題の本質に迫ることができます。そのためには野外調査が欠かせません。現実の体験があって初めて、机上で得られた知識やスキルが役に立ちます。

地域づくりに貢献します

教員免許のほか、測量士補・地域調査士・GIS学術士の資格が取得できます。とくに測量士補は非常に有利な条件で取得でき、その後の実務経験で測量士の資格が得られます。地域調査士・GIS学術士は、まちづくりや地域振興に役立つ資格です。

社会とつながる地理学科地域文化研究専攻の学び

ニューノーマルな時代になり、さらに大切さを増す“社会とのつながり”。駒澤大学で出会い、関係し、新たに身につけられる社会とつながる学びを探ってみよう。

社会に役立つ地図・GIS教育

近年、経路案内や自動運転、ドローンの自動操縦などさまざまな場面で地理空間情報が高度に活用されています。また人の移動情報などビッグデータを活用したまちづくりも求められています。地理学科では、こうした技術の基本となる地図、GIS（地理情報システム）、測量などに関する実習やフィールドワークを通じて、地域を多角的に理解する視野を身につける授業を展開しています。 ※授業でも扱う地理空間情報のひとつ「3D都市モデルビュワー（国土交通省 Project PLATEAU より）」（https://plateauview.jp/）

個性あふれる卒論

4年間の集大成として卒業研究に取り組むことも駒大の学びのひとつ。
それぞれ興味をもったことを深められるから、個性的なテーマの卒業論文がたくさんあります。その一部を紹介。

ニュータウン地域における幹線交通機関のすみ分けに関する考察――千葉ニュータウンを事例として

千葉県印西市の千葉ニュータウン中央駅から鎌ヶ谷市の新鎌ヶ谷駅の間、約11kmを結ぶ「生活バスちばにう」。北総鉄道北総線と並行して走るこのバス路線は、北総線の高額な運賃に不満を持っていた住民たちの運動を発端に2014年より運行されています。

本研究では、生活バスがどのようにして運行に至ったかや現在の利用状況を、運行のきっかけとなった地域住民の有志グループ「千葉ニュータウンバス運営会」への聞き取り調査や利用者へのアンケート調査などを行い、分析、考察しました。利用者の特性や目的、利用状況や評価などを明らかにしただけでなく、生活バス運行開始前後の利用者の交通行動の変化や移動行動圏の範囲とその特色についても検討しています。

地方都市における高齢化とフードデザート問題――群馬県桐生市を事例に

生鮮食料品を手に入れることが困難な地域を意味する「フードデザート」。高齢化が進み、自家用車や公共交通機関が利用できない地域でのこの問題を明らかにしようと研究に取り組みました。

群馬県桐生市を例に、高齢者人口密度と生鮮食品店残存率のデータをGIS（地理情報システム）で解析し、市内のフードデザート地域を推定。その地域に居住する高齢者に対し、買い物行動と利便性に関するアンケート調査を実施しました。その結果、自動車を使用する高齢者が多いことや、運転に不安を覚える方や公共交通の利便性に不満を抱えている方も少なくないことが明らかになりました。

企業城下町における企業関連施設の利用変遷――茨城県日立市を事例に

ひとつの企業を中心に、その関連企業が集積する「企業城下町」と呼ばれる地域で、その事業の変化などにより企業が所有する土地や施設がまったく異なる施設へと再編される例が増えています。そこで茨城県日立市を例に、日立製作所の企業関連施設の転用前後の土地利用と路線価を比較することで、その変遷の特徴を明らかにしようとしました。

文献調査と現地調査の結果、企業関連施設は転用により一般市民の生活に直結する施設へと変化したため、利便性の向上だけでなく市のまちづくりにもよい影響をもたらしたことを明らかにしました。しかし、転用された施設へ行くには自動車が不可欠で、コンパクトシティを目指す日立市の都市計画と矛盾する土地利用となっていることも分かりました。