FACULTY

政治学科の特徴

駒澤大学へ行けば、どんなことを経験し、学べるか。
まずは学科で展開している学びの個性を知ろう。

体系的、かつ効率的に政治学を学ぶ

多岐にわたる政治学の分野。基本的な理解を深めるための入門的な科目を1年次から受講できます。

自分の関心や将来像に合わせてコースを選択

2年次以降、専門科目を体系的に学べるコース制を採用しているので、自分の進みたい方向に合わせて学修できます。

フィールド調査やディベートなど多彩なゼミ演習

豊富な教授陣によるゼミ演習を展開。フィールド調査やディベート、国会見学など工夫を凝らした指導を行っています。

4年間の流れ

駒澤大学で過ごす充実の4年間。
どのようにステップアップし、自らを成長させて行けるかを紹介します。

1年次

政治・行政の入門科目を中心に政治社会の骨組みについての知識と考え方を学びます。

2年次

将来の目標に応じて主体的にコースを選択し、各コースの基礎となる知識と方法を身につけます。

3-4年次

実践や実務を視野に入れた、各コースの専門的・発展的内容を学びます。他学部・他学科の関連科目にもチャレンジできます。少人数の演習では、これまでの知識を応用して研究・調査します。

DATAで見る学科

学部や学科の個性を数字で見てみましょう。
そこからこの学科にしかない魅力が見つかるかも!

910

法学部 政治学科の学生数

2022年5月時点の学生総数は910人(1~4年)。男子学生は624人、女子学生は286人で、男女比はおおまかに2:1です。

もっとくわしく!政治学科

さまざまな学びを展開している駒澤大学。
その一例をよりくわしく紹介します。学びの内容から、その先につながる自分の未来を想像してみよう。

多岐にわたる豊富な専門科目を効率的に学ぶ

政治学の多岐にわたる分野を体系的かつ効率的に学べるカリキュラムを提供しています。政治学の基本的な理解を深めるための入門的な専門教育科目を1年次から受講できるので、入学時点で自分が何を学びたいのかはっきりしていない人でも、将来の方向性を見つけられます。

4つのコース制で体系的な学修を実現

2年次以降は4つのコースのなかから自分自身の関心や将来像にあったコースを選択します(コース登録は1年次秋)。各コースはそれぞれの専門科目を体系的に順序立てて学べるようにカリキュラムを組んでいるので、専門性を深め、関心を拡げる学修が可能です。

豊富な教授陣と現代社会の「骨組み」を学ぶ

ゼミではフィールド・リサーチやディベート、国会見学など教員の工夫を活かした指導があります。公務員、議員、NPO、民間企業の方など本学科卒業生を招いた「実務者講座」やジャーナリズム・政策研究所の講座では政治や行政やマスコミの実務も学べます。

社会とつながる政治学科の学び

ニューノーマルな時代になり、さらに大切さを増す“社会とのつながり”。駒澤大学で出会い、関係し、新たに身につけられる社会とつながる学びを探ってみよう。

駒澤大学ジャーナリズム・政策研究所で自らを育む

ジャーナリズムや政策に関する総合的な研究と、関連分野に進みたい学生に対する特別指導を行う「駒澤大学ジャーナリズム・政策研究所」。年間発行部数4万部を超える駒大スポーツ新聞の発行や、駅や学内で配布されるフリーペーパーの制作、映像制作、ディベートやプレゼンテーションといった活動を、学生たちが自主的に行なっています。また新聞社やテレビ局などで働く方やフリーランスのジャーナリストによる特別講義「ジャナ研講座」も実施。激変するメディア環境でのジャーナリズムや政策のありようを考えるとともに、未来を担う次世代を育んでいます。

個性あふれる学び

ゼミによって様々な学びがあり、レポートを課すゼミもあります。
それぞれ興味をもったことを深められるから、個性的なテーマのゼミ・レポートがたくさんあります。その一部を紹介。

2021年衆議院選における有権者のSNS接触・政党のSNS発信について

※令和4年度政治学科論文コンクールの最優秀賞

オール沖縄の歴史

※令和4年度政治学科論文コンクールの優秀賞

先輩たちのシューカツ

これまでに25万人を超える卒業生を送り出してきた駒澤大学。
先輩たちが、どんな企業や団体で力を発揮しているのか、その一部を紹介します。

日本電設工業株式会社、住友林業株式会社、明和地所株式会社、
伊藤忠飼料株式会社、東日本旅客鉄道株式会社(JR東日本)、
横浜冷凍株式会社、三菱食品株式会社、東京海上日動グループ、
中央労働金庫、TDCソフト株式会社、日本赤十字社、日本郵便株式会社、
株式会社船井総合研究所、厚生労働省、総務省行政評価局、
防衛省 陸上自衛隊、千葉県庁、渋谷区役所、墨田区役所、横浜市役所、
神奈川県警察本部、千葉県警察事務、埼玉県教育委員会、大阪市教育委員会
※2022年3月31日現在

top