日常生活からグローバルな交流まで、法という現代社会の「骨組み」を理解する
駒澤大学へ行けば、どんなことを経験し、学べるか。
まずは学科で展開している学びの個性を知ろう。
公務員試験や法律系資格試験に必要な基礎を学べるだけでなく、企業で法令遵守を実施するために必要な知識など、民間企業の就職にも直結した学修ができます。
基礎的科目の知識を深める2年次の演習から専門的知識の応用力を養う3・4年次の演習まで、少人数で行われるきめ細かな授業が用意されています。
1年次で基礎知識を身につけた後は、将来の希望に合わせて豊富な専門科目の中から自由に選択し、学修の視野を広げることができます。
演習での討論や共同研究を通じて、法的なものの見方に根差した判断力を養うことができます。
駒澤大学で過ごす充実の4年間。
どのようにステップアップし、自らを成長させて行けるかを紹介します。
全学共通科目のほか、憲法・民法・刑法といった法律学の基礎的科目を学ぶ
いろいろな専門科目の講義とともに、基礎演習を通じて判例の調べ方やレポートの書き方などの法学部生としてのリテラシーを習得し、基礎的科目の学びを深める
民事訴訟法・刑事訴訟法などの豊富な専門科目の講義と専門演習（ゼミ）で、将来設計に合わせた応用・発展科目を学ぶ
自身で選択した分野の学びを演習での研究を通して深める
学部や学科の個性を数字で見てみましょう。
そこからこの学科にしかない魅力が見つかるかも！
132人
公務員への就職者数（過去3年実績）
国家・地方公務員、警察官などの公務員試験や各種資格試験に必要な法律の基礎知識を学ぶことができます。※2019年～2021年3月卒業生の累計人数。
平均9人
１ゼミあたりの学生数（1学年）
少人数で行い、学生が主体的に報告や討論に取り組むことにより、論理的に考え説得的に伝える能力を鍛えることができます。※3・4年生を対象とする演習I・IIの1ゼミあたりの平均学生数（2021年度）。
97.2％
卒業生の就職率
大手民間企業、国家・地方公務員、各種団体職員、裁判所職員、検察事務官、法科大学院など卒業後の進路は多岐にわたります。※フレックスA
2021年3月卒業生。
さまざまな学びを展開している駒澤大学。
その一例をよりくわしく紹介します。学びの内容から、その先につながる自分の未来を想像してみよう。
社会とつながる法律学科の学び
ニューノーマルの時代になり、さらに大切さを増す“社会とのつながり”。駒澤大学で出会い、関係し、新たに身につけられる社会とつながる学びを探ってみよう。
社会とつながる時間も大切にできるフレックスシステム
「法律を学びたい人を広く受け入れる」という理念に基づくフレックスBは、夜間と昼間の授業を自身の予定に合わせて柔軟に履修できます。これは法律学科独自の制度で、主として平日夜間と土曜日に授業が設けられています。フレックスBと昼間主のフレックスAは、お互いの時間帯を履修することもできます（上限あり）。昼間、民間企業で働いたり、学外でさまざまな活動に挑戦したりしながら学ぶ学生も数多くいます。社会とつながる時間を大切にしながら、自分らしく学びを深めていくことができます。
4年間の集大成として卒業研究に取り組むことも駒大の学びのひとつ。
それぞれ興味をもったことを深められるから、個性的なテーマの卒業論文がたくさんあります。その一部を紹介。
新型コロナウイルス感染症は私たちの生活に大きな影響を及ぼしました。海外から商品が届かず必要なものが買えなかったり、音楽やスポーツのイベントが中止になったり、友人との旅行や食事会が延期になったりしました。いずれも企業活動が関わっており、企業も大きな影響を受けています。
ゼミでは法的な観点から、新型コロナウイルス感染症の影響を検討しました。株主総会のオンライン化が進む中で考慮された問題点は、私たちのオンライン授業の将来を考えるときにも参考になるかもしれません。
３年次は、最高裁判所の判例（裁判上の先例）の研究報告をします。法的争点に対する地裁・高裁・最高裁の判断を読み解き、まとめた資料を基に議論します。４年次は、自ら選んだ刑事法運用制度上の問題について、色々な文献などを基に研究報告をします。
ゼミでは、ドラマなどで描かれるイメージではなく、現状の正確な知識・理解を心掛けています。また、専門知識を深めることに加え、社会人に必要な情報収集・整理・分析力や資料作成力、表現力などの習得も目指しています。
文章やイラストなどの模倣が原因で紛争が生じることがあります。しかし、著作権法上許される模倣と許されない模倣の線引きを行う作業は、一般に考えられている以上に困難です。法律の条文を機械的に適用しただけでは問題を解決できないことがあり、その場合には、法律の目的や当事者の利益状況、社会への波及効果などを考慮して、知的財産の保護と利用の最適なバランスを導き出す必要があります。ゼミでは、学生が発表やディベートに主体的に取り組むことにより、このような課題の検討を深めます。
これまでに25万人を超える卒業生を送り出してきた駒澤大学。
先輩たちが、どんな企業や団体で力を発揮しているのか、その一部を紹介します。
株式会社一条工務店、住友不動産販売株式会社、明和地所株式会社、
アイリスオーヤマ株式会社、株式会社スポーツニッポン新聞社、エステー株式会社、
日本電気株式会社（NEC）、東日本旅客鉄道株式会社（JR東日本）、
日本貨物鉄道株式会社（JR貨物）、イオンリテール株式会社、りそなグループ、
株式会社ゆうちょ銀行、楽天カード株式会社、ディップ株式会社、
日本電子計算株式会社、日本年金機構、高崎市農業協同組合（JAたかさき）、
税理士法人YMG林会計、弁護士法人子浩法律事務所、東京労働局、
さいたま地方検察庁、法務省矯正局東京矯正管区、
法務省出入国在留管理庁東京出入国在留管理局、防衛省 航空自衛隊、静岡県庁、
港区役所、杉並区役所、川崎市役所、神奈川県警察本部、
千葉県警察本部、東京消防庁、埼玉県戸田市小学校
アイリスオーヤマ株式会社、佐川急便株式会社、日本交通株式会社、
JFE商事鉄鋼建材株式会社、
株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス、東京国税局、
防衛省 陸上自衛隊、神奈川県警察本部、埼玉県警察本部、栃木県庁、
さいたま市小学校
これまでthink!にご登場いただいた先生たちの記事をLink!
駒澤大学の個性あふれる先生たちが、どんなことを考えているか見てみよう。
